「まさか自分が海外でトラブルに巻き込まれれるとは」(>_<)
盗難、怪我、病気・・・海外でトラブルに巻き込まれる可能性は誰しもあります。
そんな場合はどうすればいいでしょうか？
旅行会社の最初から最後まで添乗員さん付き添いツアーなら、パスポートの紛・事故・病気になった場合でも、サポートしてくれるので、一人旅など個人旅行に比べれば安心感はあります。
添乗員が同行しない場合でも、現地のアシスタントや緊急連絡先に連絡するとアドバイスや対応をしてくれますが、ちょっと旅慣れた人向けともいえます。
個人旅行で海外旅行をする場合、自分ですべて対処しなければならないので出発前に現地の情報等を十分に収集しておく必要があります。
いずれの場合も海外で事故に巻き込まれたり、病気になったりして手術や入院をした場合、日本と比べて高額な治療費などが必要となります。
よほど手厚い内容の保険が自動付帯されたクレカがない限り、追加コストは必要になりますが海外旅行保険に加入しておく方がいいかもしれません。
ケガの程度や病気の症状にもよりますが、海外の医療費は高額なのでクレジットカード付帯のものでは、カバーしきれないこともあるので、内容をしっかりと確認しておきましょう。
また、個人旅行ではトラブルに巻き込まれた場合、日本語が全く通じないような状況で自ら色々な対応をしなければならないことも想定されます。
トラブルにあわないのが一番よいですが、100％トラブルを防ぐなんてことは出来ません。
このページでは、トラブルに巻き込まれた場合の対処法を説明しています。
【もくじ】
日本人なら、どんな人でも相談にのってくれる場所といえば
日本人であれば誰でも、あらゆるトラブルの相談に乗ってくれる場所。
それが在外公館です。
在外公館とは、大使館や総領事館のこと。
大使館や総領事館とは、簡単にいえば日本政府の海外出張所のようなものです。
大使館がある国の政府とのやり取りや海外への日本文化などの広報活動、さらに海外に来ている日本人の保護や外国人に対するビザの発給も在外公館の大事な仕事になります。
大使館や総領事館などの在外公館は、海外でトラブルにあった際にアドバイスや相談に乗ってくれる場所でもあります。
なにかトラブルに巻き込まれて、どうすればいいかわからない場合には、候補の一つとして在外公館に相談することも検討してみましょう。
在外公館ができること・できないことは？
普段日本で生活しているときは、大使館なんてニュースなどでしか聞かないものですから、遠慮をしてしまいがちです。
もちろん、観光案内などの緊急でないことは在外公館の仕事ではありませんので、そのような旅行に関する一般的な問い合わせは控えた方がいいかも。
在外公館の仕事は、”緊急性の高い”トラブル時の日本人の保護ですが、何でもかんでも在外公館でやってくれるわけではありません。
困ったことがあった時でも、在外公館には出来ないこともあります。
観光案内やホテルの予約などは在外公館の業務外。
『生命や財産が脅かされるような事態』以外は連絡すべき場所ではありません。
しかし、”緊急性が高い”トラブルに巻き込まれた場合は話は別です。
在外公館の仕事は、『海外における邦人の生命・財産の保護』。
トラブルの際は時には遠慮せずに相談してOK。
在外公館でできない事
- 金銭を借りることや立替
- 警察などとの直接交渉、被害届の提出代行
- 通訳の手配
- 航空券の再発行
在外公館でできる事
- 医療機関や通訳、弁護士などの情報提供
- 各種アドバイス（警察とのやり取り、家族からの送金方法、緊急移送等）
- パスポートの再発行や渡航書の発給
- 家族への連絡（本人が逮捕などで連絡が取れない時のみ）
在外公館ができる事は主にアドバイスや情報提供です。
警察などとのやり取りは、原則として本人が行うことになります。
なお、トラブルがあった際には在外公館に行く必要になる場合もあるので事前に所在地や連絡先などを確認し、メモ帳やスマホなどにメモしておくことをおすすめします。
民間の相談窓口に相談
在外公館は緊急時に対応してくれる場所であり、政府機関という立場上、できない事もたくさんあります。
その場合、民間で運営されている窓口に相談するのも手。
しかし、在外公館は日本国籍を所有しているものであれば誰でも利用できますが、民間の場合はそうではないことがほとんど。
民間会社は利益を得るために運営しているのが基本スタンス。
商品・サービスの利用者しか対応してもらえない可能性もある点は留意しましょう。
保険会社は？
海外旅行をしている際には、基本的に日本の健康保険が使えません。
海外旅行傷害保険に加入すれば必ず緊急時の相談窓口があります。
このような窓口は在外公館よりも幅広いサポートを行ってくれます。
例えば、病気や怪我などの際の、海外の病院の手配、航空券の手配代行、その他にも各種相談も当然行っています。
こういった点が海外旅行保険に加入しておくことの主なメリットでしょう。
安心感が断然違います。
もちろん、緊急時の相談は、在外公館でも行っていますが、在外公館は政府と民間人、保険会社は会社とお客様。
何が言いたいのかというと、対応の丁寧さが多少変わってきます。（一概に言えませんが・・・）
あと、海外旅行傷害保険に加入しておくと、日本語対応の24時間サポートを享受できる点も心強いですね。
サポート性に安心感を感じたら、海外旅行に行く際には加入を検討してみましょう。
旅行会社・旅行代理店は？
旅行会社や旅行代理店でツアーや航空券などを手配した場合、緊急窓口としての対応をしてくれる場合がほとんど。
「JTB」や「HIS」といった大手旅行会社なら、基本的にこの手のサポートを利用可能。
たとえば、「HIS」では海外サポートコールというサービスを行っています。
これは「HIS」でツアーや航空券、ホテルを申込んだ人が利用できる緊急窓口で、24時間日本語で対応をしてくれます。
緊急対応に関しては保険会社と比べると出来る事が少ないですが、逆に旅行代理店ならではのメリットがあります。
それは、旅行に関するアドバイスも行ってくれるということ。
一例としては、移動の際の交通手段のアドバイスや、現地のホテル案内、レストランなどの情報提供など。
これらは、在外公館ではもちろん行っていません。
保険会社にはある場合もありますが、やはり旅行代理店のほうが専門ということで旅行の相談ではレベルが上と言えます。
クレジットカード会社は？
クレジットカードには海外旅行傷害保険がついているものもあり、カード会社によっては海外の緊急窓口を提供しているものもあります。
クレジットカードの中には、オススメの観光地や、ホテル、レストランなどを聞いたり、予約の手配をしてもらったり
空港のラウンジが使えたり
各種幅広いサービスがあったりなど
旅の質を飛躍的にUPできる魅力的なトラベル特典が付帯したクレジットカードも数多く存在します。
＜関連記事＞
● 旅の質が格段にUPするトラベル特典が超充実のクレジットカードは？
トラブルに巻き込まれた時に、するべきことは？
ここからは、少しケースを絞り込んで解説します。
盗難など事件に巻き込まれた時
一番初めにしなければいけないことがあります。
それは、現地警察に届け出ること。
盗難にあった場合は、盗難の被害届を出し、盗難証明書をもらわなければなりません。
これがないと保険が使えませんし、パスポートを盗まれた場合はパスポートの再発行も出来ません。
そしてネックなのが言葉の壁。
現地警察は観光業ではありませんので、基本的に日本語は通じません。
国民性や現地の人の他の事件も手がけていたりするので、丁寧に対応してくれるとも限りません。
そんな場合は近くにあればという話になってしまいますが、極力、観光客の対応になれている警察署に行きたいところです。
例えば、タイではツーリストポリスという、観光客の対応に慣れている警察があります。
また、オフィス街などよりも観光地域の警察のほうが観光客への対応は慣れているし、空港などに警察署があれば、そちらのほうが観光客には慣れているケースが多いです。
海外旅行傷害保険に入っている場合は？
海外旅行傷害保険に加入しており、携行品盗難も適用範囲ならもちろん保険を利用できます。
ただ、万が一の際、具体的にどんな書類が必要なのかを事前に確認したほうが無難です。
保険会社の公式サイトや窓口などで確認しましょう。
必要な書類を入手しそびれた場合は、下手すると保険がおりなかったり、緊急時にかかった費用が出なかったりすることも考えられます。
怪我や病気等の場合も、まずは窓口に相談してどうすればいいかを確認したいところです。
保険によっては、その場で現金を払うことなく提携病院で治療を受けられるキャッシュレス診療に対応しているケースもあります。（もちろん、後で医療費の請求はあります）
保険金の請求には必要な書類は必ずあるので、これも確認しておきたいところ。
渡航前に準備すべきことは？
万が一、トラブルに巻き込まれた時のために、旅行に行く前にしておいたほうが良いことを簡単に説明します。
緊急連絡先をメモしておく
海外にいる時に、トラブルがあった際の緊急連絡先のメモはしっかりしておきましょう。
メモ帳やスマホなど、記録できれば何でもOKです。
緊急連絡先は、手間ですが以下のような内容をまとめておくとなおよし！
非常時にすぐ行動できます。
- 渡航先・現地を管轄する日本大使館の所在地と連絡先
- クレジットカード会社の紛失・不正利用時の連絡先と緊急時対応手順
- 国際キャッシュカードの盗難・不正利用時の連絡先と緊急時対応手順
- 海外旅行保険会社の連絡先と緊急時対応手順
- クレジットカード付帯の海外旅行保険利用時の連絡先
- 携帯電話会社の連絡先と緊急時対応手順
- 日本語が通じる病院（手間ですが事前に把握しておくと安心）
- 日本語が通じる現地の旅行会社（ひとり旅をする場合は、とても心強い）
- 家族や友人の電話番号・メールアドレス・SNSなど連絡先
- 会社勤めの人は会社の連絡先
大切な書類のコピーなど
パスポートを紛失したり、盗難されたりした場合は、日本に帰国するためにもパスポートの再発行や渡航書が絶対に必要になります。
これがないと日本に帰れません。
手続きを行う際に、パスポートのコピーがあると手続きの際に役立ちます。
これらの手続きには顔写真付きの証明書も必要になります。
運転免許証など、パスポートとは別に保管しておくとより安心です。
ただ、すべての人が運転免許証を持っているとは限らず、一方でパスポートの盗難にあって、永遠に日本に帰れなくなったなんて話は聞いたことはないので恐らく無くてもなんとかなるのでしょう。
渡航書の発行に時間がかかったりするかもしれませんので、万が一の為にも万全な準備をしておきたいところです。
手荷物・貴重品の紛失・盗難の警察での手続き
旅行先で手荷物、貴重品の盗難や紛失といったトラブルに遭遇した場合、まずは警察に届け出ます。
警察で”紛失・盗難証明書“といった証明書（国によって証明書名は異なる）を作成してもらい、その後、パスポートやビザ、航空券などの再発行手続きを行います。
ここでは一般的な手続き方法を紹介します。
手続きについては各国、各都市で方法が異なる場合もあります。
盗難の場合は、たとえバッグ一つでも、後で海外旅行傷害保険の携行品の補償を請求する際には、現地警察へ届け出て盗難証明書をもらっておく必要があるのでご留意を。
一般的な手続き方法
近くの警察署の紛失係へ本人が出頭して証明書の作成を依頼します。
可能なら添乗員さんや現地旅行会社スタッフと共に行くと良いでしょう。
タイ・中国（都市による）・サイパン・スイス・アメリカ（ダラス）などでは、証明書発行が有料な場合もあります。
また、最初に警察に電話をしてから指示を待つ場合や、イギリスでは証明書が発行されないケースもあります。（2017年時点）
REPORTのREGISTRATION NO.をもらう必要があるなど、国によって対処方法が異なる場合もあるので注意しましょう。
届け出先
もちろん、最寄りの警察署。
出頭場所が決められている国や都市もあります。
以下は一例ですが例えば・・・
- イタリア：外国人は中央警察、フィレンツェ、ヴェネチアは最寄の警察署
- スペイン：マドリッドではPOLICIA NACIONAL (国家警察)へ出頭。
- バルセロナは最寄の警察。
- アルゼンチン：事故発生地の管轄分署へ連絡。
必要書類
- 盗難物のリスト
- パスポート等身分証明書（ビザが必要な国はビザも）
- その他宿泊ホテル名、部屋番号なども聞かれる場合がある。
証明書名
国によってさまざまですが、
- 「紛失・盗難証明書」
- 「ポリスレポート」
は必須。
その他、国や地域・状況によって、下記が必要となるケースがあります。
- 「遺失証明書」
- 「事件届出証明書」
- 「紛失申告確認証」
- 「Ｆ.Ｉ.Ｒ.（FIRST INFORMATION REPORT）」
- 「盗難・紛失証明書（スプラフカ）」
- 「ケースナンバーカード」
- ｢ケースナンバー｣
- 「ロストレポート」
- ｢インシデントレポート｣
- 「警察レポート証明書」
- 「クレーム番号・警察レポート」
- 「事件届出証明書（B.O.= BOLETIM DE OCORRENCIA）」
など
受取方法
基本的に即日ですが、国によっては1～2日かかることもあります。
本人が直接受取るという流れです。
アメリカのニューオリンズでは2週間、マイアミでは7～10日間など、同じ国でも都市によって違う場合もあります。
ツーリストポリスで手続き
エジプト、タイなどではツーリストポリスで手続きをします。
届け出先
⇒ ツーリストポリス。
証明書作成依頼
⇒ 警察の場合と殆ど同じ。
必要書類
⇒ パスポート等身分証明書。
証明書名
⇒ ポリスレポート。
受取方法
即日～1日で発行。
本人出頭で受取る。
カンボジアでは旅行会社の代理人でも可能。
同じ国内でも都市・州により手順が異なる
一例ですが以下のとおりです。
ドイツ
警察に来てもらい、その場で盗難証明書を作ってもらう。
フランクフルト、ミュンヘンでは警察に出頭。
アメリカ（ラスベガス）
ホテル、空港等セキュリティーの管理の場での紛失、盗難は、まず必ずそこのセキュリティーガード局に報告。
目撃者の確保により盗難であることが明確で250ドル以上の被害を受けたケースやパスポート、クレジットカード、トラベラーズチェック等、他者に悪用される恐れのある盗難の場合、ホテルや空港等以外のセキュリティのない場での紛失・盗難の場合は警察に届け出ます。
※基本的にアメリカは州や都市によって異なります。
最初に警察に電話をする
オランダ、カナダ、ジャマイカ、アメリカ（アンカレッジ、サンフランシスコ、シアトル、ポートランド、ロサンゼルス）など
電話での申請可能な国
クイーンズランド（ニュージーランド）、フィジー
ホテルフロント、旅行会社などを通しても申請可能な国
グアム、サイパン、ロシア（ウラジオストック）、アメリカ（ボストン）では宿泊ホテルを通じて警察に連絡する。
海外現地でパスポートを盗難・紛失した際の手続き
海外旅行中にパスポートを盗難・紛失・焼失した場合には、まず最寄りの日本大使館・領事館に相談しましょう。
通常、警察に出向いて紛失や盗難の届出を提出し、その紛失・盗難届の受理証明書を日本大使館・領事館に持参して、紛失した旅券の失効手続をします。
その後、盗難・紛失・焼失したパスポートに代わるパスポート（新規発給）、または帰国のための渡航書を申請する必要があります。
手続きの必要書類
◆紛失一般旅券等届出書 ・・・ 1通 → 大使館・領事館の窓口備付
◆警察署の発行した紛失届出を立証する書類、又は消防署等の発行した罹災証明書等
◆写真 (縦 45mm×横 35mm) ・・・ 1葉
- 提出の日前6ヵ月以内に撮影されたもの
- 申請者(請求者)本人のみが撮影されたもの
- 縁なしで、頭部の上の余白が2～6mm、頭頂からあごまでが32mm～36mm、写真の右・左端から顔の中心までの長さが各々15～19mm以内の間に収まっているもの
- 無帽で正面を向いたもの
- 無背景(もしくは薄い色)で影がないもの
◆身元確認書類(運転免許証等) ※印鑑(又は拇印)が必要な場合があります
上記に加えて以下より新規旅券を申請する場合と帰国のための渡航書を申請する場合で必要なものが多少変わるので状況に応じて必ずご確認ください。
新規旅券を申請する場合
◆一般旅券発給申請書 ・・・ 1通 → 大使館・領事館の窓口備付
◆戸籍謄本又は抄本 ・・・ 1通 → 作成後6ヵ月以内のもの
◆写真 (縦 45mm×横 35mm) ・・・ 1葉
◆手数料
※ IC旅券作成機が設置されていない在外公館での申請は、申請書2通、写真2葉が必要です。
帰国のための渡航書を申請する場合
◆渡航書発給申請書 ・・・ 1通 → 大使館・領事館の窓口備付
◆戸籍謄本又は抄本 ・・・ 1通 → 作成後6ヵ月以内のもの。または、日本国籍があることを確認できる書類（日本の運転免許証等）
◆写真 (縦 45mm×横 35mm) ・・・ 1葉
◆その他日程等が確認できる書類（航空券等）
◆手数料
その他手続きに関して
◆手数料
パスポート
- 10年間有効な旅券 （20歳以上） — 16,000円 相当の現地通貨
- 5年間有効な旅券 (12歳以上) — 11,000円 相当の現地通貨
- 5年間有効な旅券 (12歳未満) — 6,000円 相当の現地通貨
◆帰国のための渡航書 ・・・ 2,500円相当の現地通貨
申請書類について
上記書類の他にも追加書類が必要となる場合があります。詳しくは申請先の大使館・領事館にご確認ください。
◆申請・受領に際して
郵送による申請・交付は、旅券法により認められておりません。必ず大使館・領事館の窓口にて申請・受領ください。
◆所要日数
申請から受領までの期間は、大使館・領事館によって異なります。詳しくは申請先の大使館・領事館にご確認ください。
◆20歳未満の方
20歳未満の方には、5年有効の旅券のみ発給します。なお、申請時には、申請書に保護者(親権者)の署名が必要となります。
◆その他
「紛失一般旅券等届出書」提出後に紛失等したパスポートを発見しても、この届出書の取り下げ、及びこのパスポートを使う事は出来ませんので要注意。
詳しくは外務省公式サイトのパスポート（旅券）に関するページをご覧ください。
渡航先によって、手続きなど多少異なることがあるので、海外現地での申請の場合は、各在外公館までお問い合わせください。
ビザの各種再発行手続き
パスポートを再発行した後に、ビザの再発行手続きを行います。
なお、3～6カ月の観光にビザを必要としない国については問題ありません。
ビザが必要な場合でも一般的には再発行は可能です。
ビザの各種再発行の一般的な手続き
手続き方法
パスポートの再発行後、必要となる訪問国の公館（移民局もしくは大使館）で手続きを行ないましょう。国により手数料が必要な場合もあります。
◆申請先
訪問国の公館（移民局もしくは大使館）ただし、警察や入国管理局、大使館などに申請する国もある。
◆警察
スイス、ウェーデン、フィンランド（長期滞在者の場合）、中国（大使館・領事館がない都市の場合）
◆入国管理局
ジンバブエ、ネパール、メキシコ（メキシコ空港内のメキシコ内務省入国管理事務所）
◆大使館に問い合わせ
モンゴル、ラオス、ミクロネシア連邦、ドイツ
◆旅行会社に問い合わせ
ベトナム（ビザを発行した現地会社へ申請）
その他
アメリカ
アメリカ入国の際に渡されたI-94Wを紛失した場合は、帰国航空会社に再発行を依頼します。それ以外は最寄りの移民局へ申請しましょう。
カナダ
アメリカ経由でカナダに入り、アメリカ入国の際に渡されたI-94Wを紛失した場合は帰国航空会社に再発行を依頼します。それ以外は最寄りの移民局へ問合わせましょう。
エジプト
パスポートの再発行後、警察の紛失証明書を持って市役所へ行き、入国記録をつくりましょう。
フィリピン
21日以内の滞在の場合は、入国した時の航空会社に行き搭乗証明書をもらい、入国スタンプをもらいましょう。22日以上の場合は、延長手続きをするために移民局本部に行き延長をします。
ニュージーランド
最寄の移民局へ。クライストチャーチは郵送受取可。
再発行不可の国
インド
場合によるので移民局に問い合わせましょう。
モルディヴ
再発行不可。30日以内の観光目的の滞在は、到着時にビザが発給されます。
航空券の各種再発行手続き
従来、再発行に手間を要していた航空券の再発行ですが、｢ｅチケット｣(Electronic Ticket)の普及により、その手続きも簡素化されつつあります。
しかしながら、まだまだ航空会社では従来の航空券を使用しているので、その場合にはこれまで同様の手続きが必要です。
下記に代表的な手続き方法をお伝えしますが、その手続きの詳細はご利用の航空会社や利用クラス、航空券の種類等によって異なります。
詳しくは利用予定の航空会社、または航空券を購入した旅行会社に問い合わせてください。
【手順】紙の航空券再発行時の手続き
１．航空券の再発行
航空券を紛失した場合、利用した航空会社やクラス、航空券の種類などによって再発行の可否が異なります。
まずは利用予定の航空会社に連絡し、紛失した航空券の再発行の可否について確認しましょう。
一般的な方法として、再発行が可能な場合には、旅行開始日、便名、航空券購入先（航空会社、旅行会社など）の情報を航空会社に連絡した後、
再発行を行う時間が十分あり、かつ航空会社の指定する書類など（パスポートや手数料など）を提出可能な場合に限り、紛失航空券に代わる代替航空券が発行されます。
※再発行に要する日数は、航空会社や再発行を行う国によって異なります。
２．新規航空券の購入
再発行が不可の場合、または再発行を行う時間が無い場合には、別途、航空会社にて紛失した航空券と同じクラスの新規航空券を購入する必要があります。
帰国後、航空券購入先(航空会社、旅行会社等)に忘れずに払戻申請をしましょう。
別途購入した航空券の運賃・税金・料金等の額から手数料分を差し引いた金額が払い戻しされます。
◆利用の航空会社や利用クラス、航空券の種類等によっては、払戻し額がない場合も。
◆旅行継続のために旅行会社にて航空券を購入した場合や、紛失した航空券上の予約と異なる旅行をした場合、旅行中止の際の払い戻し額が適用となる事も。
航空券のコピーを持っていると再発行の手続きがスムーズに行く場合が多いです。
パッケージツアーで利用している航空券、格安航空券等は、再発行が不可となる場合がほとんどなのでご注意を。
【手順】ｅチケットの場合の手続き方法
｢ｅチケット｣（Electronic Ticket）は、従来の紙の航空券の代わりに、航空会社からeメールやFAX・郵送にて送られてくる「eチケットお客さま控」を空港のチェックインカウンターにて提示すれば搭乗券を受け取る事ができます。
事前に航空券購入のために航空会社や旅行会社に出向く必要がない上、搭乗者のデータは航空会社のコンピュータに記録されているので、航空券の紛失や盗難の心配もなく、簡単、便利で安心。
万が一「eチケットお客さま控」を紛失しても空港のチェックインカウンターで無料で再発行することが可能です。（本人確認は必要）
eチケットの適用路線、発行条件等は、航空会社によって異なります。
詳細は、利用する航空会社に問い合わせてください。
航空券の種類
航空券には、自動発券されるものと手書き発券されるものがあります。
航空券の種類としては、eチケット、TAT券、ATB券、手書き券などがあります。
ET (Electronic Ticket、通称 eチケット)
従来の紙の航空券に記載されていた出発日、便名等の情報を、コンピューターに電子的に記録することにより、
空港のチェックインカウンターでは航空券を提示する代わりに、「eチケットお客様控え」を提示して搭乗券を受け取ることのできる電子航空券です。
航空券購入のために事前に発券カウンターに行く必要がない上、航空券の紛失や盗難の心配もなく便利で安心です。
ATB券 （Automated Ticket & Boarding Pass）
裏面に磁気ストライプがあるタイプ。
航空券・搭乗券一体型で自動発券される航空券ですが、搭乗券としては使用せず、チェックイン時に別の搭乗券を受け取ります。
TAT券 (Transitional Automated Ticket)
裏が赤く、カーボンタイプになっている自動発券航空券です。
手書き券
便名や搭乗者名が全て手書きの航空券です。
海外では現在もごく一部で使用されていることもあります。
海外現地で事故に遭ったり・病気になった場合
海外で交通事故に遭ったり病気になったりした場合はどうすればいいのでしょうか？
傷害や交通事故など事件性の高いトラブルの場合は、まずは警察に届けることになります。
それから保険会社に連絡するのがオーソドックスな手段。
場合によっては、日本大使館や領事館への相談も検討しましょう。
ただし、旅の初心者の場合はいきなり警察へ・・・、という場合は敷居が高いもの。
その場合は保険会社や、現地の日本大使館または領事館に指示を仰いだり、アドバイスをしてもらえば良いでしょう。
病気になった場合で、ホテルに滞在しているときは、ホテルから病院を紹介してもらうのも一つの手段。
また、海外旅行保険に加入している場合は、保険会社のサポートデスクに連絡すれば、日本語が通じる人がいる病院を紹介してくれることもありますので、保険会社のハンドブックなど、一通り目を通しておきたいところ。
病気の予防や備えとしては、持病がある人は英文の診断書を携帯したり、旅先の感染症などの情報を得ておく、また手洗いをまめにして生水を飲まないなどを心掛けましょう。
厚生労働省のサイトで海外の流行している病気などが分かるので確認しておくといいでしょう。
厚生労働省検疫所
http://www.forth.go.jp/
ここに注意！ 海外旅行にあたって
http://www.forth.go.jp/useful/attention/index.html
他には、両替の際にはレートをチェックしてその場で必ず確認したり、銀行など公的な機関で両替をするなどをして、トラブルを避けたりすることも大事です。
JATAのホームページには安全な海外旅行のヒントが掲載されています。
JATA 安全な海外旅行のヒント
http://www.jata-net.or.jp/travel/info/safety/hint/hint_index.html
また、外務省の海外安全情報専門のホームページに詳細なトラブルの対処法などが掲載されているので一読しておくのもいいでしょう。
http://www.anzen.mofa.go.jp/
自分でできるリスク回避
海外旅行でトラブルに遭う可能性を減らす、またリスクを減らす為に自分でできるリスク回避の方法を説明します。
パスポートや現金は徹底管理を
国や地域によって異なりますが、ホテルはたとえ部屋の金庫の中であろうと一切の責任を負わないのが一般的。
フロントのセーフティーボックスに預けるよう指示がありますが、ホテルによってはそれすら万全とはいえない場合もあります。
パスポートや現金などの貴重品の保管については、結局「自己責任」としかいいようがないのです。
巧妙なスリに注意
スリのグループは巧妙な手口で旅行者の隙を狙っているということをお忘れなく。
ここ最近では、ナンバーレス化などクレジットカードのセキュリティ性はUPしているもののカード利用時も注意も必要です。
サインをする前に金額を確認したり、店員の不自然な動きに気を付けて、思わぬカード詐欺に遭わないように用心しましょう。
また、どんなに仲良くなっても、絶対にOKしてはならないのが「日本の友人に荷物を届けて」といった類の依頼。
麻薬が入っていたばかりに、何十年も海外の刑務所に服役している日本人もいるのです。
財布の中身は見せない、現金はまとめて持たない
両替や買い物の後でお金を財布にしまうときは、周囲から見られないように素早く、こっそりと。
また、一つの財布に全財産を入れるよりも、あらかじめ何カ所かに分散させておくと、万一のときも被害が少なくて済みます。
- 上着やズボンのポケットなど、盗まれやすい所には貴重品を保管しない
- かばんなどはいつも手から離さない
- ビュッフェ形式の料理の場合、バッグを置いたまま、料理を取りに行かない
- ホテルの部屋の中に貴重品を置いたまま出掛けない
機能的でリーズナブルな防犯グッズで対策を
一昔の防犯グッズは、デザインも何かと野暮ったいし、使いやすさや耐久性、機能性の面でも微妙・・・といったアイテムも結構ありました。
ただ、最近では研究に研究を重ねて防犯グッズのクオリティが大幅アップしたアイテムも数多く見られるようになりました。
旅行用品・トラベルグッズの専門店・セレクトショップをまとめてみた
万が一、何かあった時は結局、時間的にも精神的にも金銭的にも、防犯グッズの購入額以上のダメージが残るもの・・・。
このことを考えれば必要な投資として考えるのが妥当かも。
防犯グッズと一口にいっても今では色んなシーンを想定した幅広いラインナップがあります。
どこの国に渡航するのかといったことや、どんな旅のスタイルをとるのかといったことなどを踏まえイメージしてみて、今回こういう旅をするから、こんなアイテムがあれば安全で快適に旅ができそうというものを選ぶといいでしょう。
あれこれ考えながら旅行するのは嫌という人もいるかもしれませんが、トラブルに巻き込まれてしまっては元も子もありません。
日本とは言葉も文化も違う海外でのトラブルは身に危険の及ぶ可能性もあります。
しっかりと準備をし、今回紹介したような対策法を頭に入れて旅立つようにしましょう！
旅行用品・トラベルグッズの専門店・セレクトショップをまとめてみた
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